fine-club.project approach with well-balanced mind for a balanced life

低体温だと、免疫力が低くなり、アレルギーが出やすく、病気にもかかりやすい。

「戦前の統計によれば子どもの正常体温は0～6歳は38度台が一般的で、6～12歳は37度台くらいに下がってきて、やっと12歳を超えると36度台くらいになってくるのです。」

子どもは大人に比べて体温が高いのが普通。

「37度で微熱があると考えている人はすでに間違い」です。
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日本の子ども6人に1人が貧困といわれる現在。
大阪市の貧困調査では、1.3％が「経済難で医療機関に受診できなかった」「食事も満足にとれない」という報告があがっている。

少子化の今、高齢者よりはるかに人数の少ない子どもたちに、なぜ手厚い保護政策をうたないのか。

「投票権がないから一票につながらない」という政治家たちの大人の都合か？

それとも、一握りの金持ちの子どもたちと学校や大人が洗脳した都合よく扱える子どもだけでいいというのか？

子どもを大切にしない国が今後どうなっていくのだろうか・・

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大阪市・子ども貧困調査：経済難で受診できず、１．３％
速報値発表　「食費を切り詰めた」４割超にも (さらに…)

子ども・若者白書（旧青少年白書）＞ 平成26年版　子ども・若者白書（全体版）＞ 第3節　子どもの貧困
http://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h26honpen/b1_03_03.html
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日本の子どもの6人に1人が貧困ということがようやく浸透してきて、様々な支援策が現れてきている。

支援策もひとつの視点ではダメ。困難な状況に陥っている人、子どもは、食事、金銭、教育、病気、障害など様々な要因が複雑に絡み合っているので、ひとつの手を差し伸べたとしても簡単に解決できないのが現状。

また、支援策にもたどりつけない人が多い。そもそも、いろいろな情報を発信しても、ネットやメディア、人間関係が乏しいと情報そのものにアクセスできない。

本当に困っている人に、どうリーチするかが、非常に重要な課題。

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シングルマザーの母子家庭は、平時のときから安定収入が得られず平均年収が低い。

災害が起きれば、困難は増す。

そのうえ、母親が難病や持病があったり、子どもに障害があったら、困難を極めるのは目に見えている。

何重にも重なった困難を抱える人には真っ先に支援が届けられなければいけないのに、声をあげられず、支援になかなかつながらない。

また、その支援を受けると、将来的に普通の生活に戻れなくなったり、コミュニテイ内で差別を受けたりなどという場合もあるので、支援を受けるかどうかを悩む場合もある。

最低限の健全な生活が保障されていない日本。

●被災地に生きる　息子の貯金崩し生活費
（西日本新聞　2016年06月07日 01時54分）
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ひとり親家庭は、母親ひとりで子どもを抱え、非正規雇用が多く、年収も200万円以下が多い。

そんなギリギリの生活で、災害に遭ったら、立ちゆかなくなるのは、平時でもわかっているはずなのに、なぜ、母子家庭への支援策が整わないのか。女性と子ども、母親が倒れたら、母子ともにどうしようもなくなる。

家族や頼れる人が少なければ、立ち直る時間もかかる。

生活支援や経済的支援、子どもへの教育支援や心のケア、総合的な支援が必要だと思う。

●被災地に生きる　仕事失い仮設も入れず
（西日本新聞　2016年06月08日 03時05分）
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震災の恐怖は、そう簡単に消えない。PTSDになるのは人間として逃れられないことだし、その程度は個人差がある。

心の傷をゆっくりじっくり癒すサポートが重要だ。

安易にマニュアル化したり、クスリを処方するなどもってのほか。
クスリは、何も解決しないどころか、その後の体調を悪化させ、子どもの一生を台無しにするだけだ。成長期に向精神薬を与えても全くいいことはない。

回復まで時間がかかる。
周りの大人も大変だし辛いと思うが、心に寄り添うことが大切だ。

被災地の学校（１）保健室　見えない子どもの心
（西日本新聞　2016年06月09日 15時00分）

http://www.nishinippon.co.jp/feature/education_now/article/250814

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「2004年に奨学金が育英会から機構へ引き継がれてから、奨学金が『金融事業』になってしまった。奨学金の体質が変わってしまったというのが、この裁判の本質だと思う」

現在の日本の奨学金は、学生の支援が目的ではなく、金を回して金利で儲けようとするためのものに変わってしまった。

貸与型奨学金は、単なる「ローン」であり「借金」。

「奨学金の返済が終わるまでは、どんなにブラックでも転職できない」
「奨学金の返済が終わるまでは、結婚なんて考えられない」

若者に借金を負わせて、若者の20代、30代の時代を縛る日本。

返済を気にしながら、能力を発揮もできず、冒険もできない。

若い才能を開花させるチャンスを奪い、能力を潰すことは、国の発展を妨げることにもつながる。

他の国のように、早急に「給付型奨学金」を増やすべきた。

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若い女性や女子をもつ親は知っておくべき。

タレントやモデルになれる、といった言葉で誘って、契約書にサインさせ、どんどん過激なことをさせる。「逃げれば良かったじゃないか」という声があがるが、大人の男性複数に囲まれていて、断ったらどうなるかを考えただけで、従わざるをえなくなる。「今日だけ我慢して、早く終わらせて二度と来なければイイ」という発想で撮影されたら最後、契約書をちらつかされ、脅される。

社会経験もなく法律もろくに知らない子を、陥れる手口は巧妙。

本当なら学校で対策を教えるべきじゃないのか、とも思う。

AV出演強要、IPPAは「AV業界は重く受け止めるべき」とコメント　
シンポジウムに松本アナも出席　
（2016年5月27日）

http://bylines.news.yahoo.co.jp/ogawatamaka/20160527-00058117/

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親の帰宅が遅い、1人で留守番、経済的に厳しくて満足に食べられない・・・

子どもを取り巻く状況が年々悪くなっている日本で、「子ども食堂」の取り組みが拡がっている。

子どもへの支援として「子ども食堂」は素晴らしい取り組み。

子どもを狙う犯罪が増えているので、トラブル防止策を駆使しながら、どんどん拡がって欲しい。

昔は町内や近所づきあいといったコミュニティで、そういったことが賄われていたのに、近年の核家族でそういったコミュニティがなくなってしまったことは悲しいことだが、それは時代の変化のせい。

今後も、その時代の社会にあわせて、新たな取り組みをつくっていかないといけないだろう。
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