うつ病や躁うつ病にかかる人が増えており、現在全国には100万人弱もいるとされる。長引く不況でリストラや給料ダウン、失業など、好転しない社会で生きる現代人にはストレスやプレッシャーが重くのしかかっている。

1996年には43万人だったうつ病患者は、1999年には44万人と横ばいだったが、その後2002年には70万人以上、リーマンショックの2008年には100万人を超えた（厚生労働省　自殺・うつ病等対策プロジェクトチームとりまとめについて）。それに伴い、この間うつ病治療に使われる精神安定剤や睡眠薬の使用も上昇している。

2003年5月からグラクソ・スミスクラインがうつ病啓発キャンペーンを始めると、10月にはキャンペーンサイトへのアクセスが合計35万件を超えた。この頃から「うつ病は心の風邪」というキャッチフレーズとともに、誰にでもなる病気であるという情報が広く流れ始めた。

もともと日本では精神病に対する扱いは他の疾患と違ってオープンではなく、病気について広く情報交換も行われなかったため、家族にそのような症状があると家族の恥として隠したり、病院に行くのをためらったり勧めたりしない場合が少なくない。

インターネットの普及で以前よりは情報を得られやすくなり、都会では心の病でカウンセリングや精神科、心療内科に通う人は珍しくなくなったが、地方では総合病院に精神科がないところも多く、まだまだ心の病への理解度は相変わらず低い。

●被災地で心の病の増加

被災地では、家族や家を亡くし、復興が進まない焦りや将来への不安などから、心の病を抱えている人が増えている。

福島県立医大が行った県民健康管理調査の「妊産婦に関する調査」では、福島の妊産婦の４人に１人にうつ傾向がうかがえると発表した。調査は震災前後に母子手帳を交付された約１万6000人（有効回答率５５％）の県民を対象に、震災や原発事故が出産に与えた影響などについて聞いたところ、出生児のうち、早産や低出生体重児は全国水準と変わらず、母乳率も震災前後で変化はなかったが、「気分が沈む」「憂鬱な気持ちになる」などのうつ傾向は、震災前の3 倍の全県で２７.１％と高く、検診を予定通り受けられなかった妊産婦ほど、うつ傾向が高く出ていた（４人に１人が鬱傾向　福島震災前後の妊産婦調査　福島/産経ニュース　2013.7.20 02:57）。

ただ出産するだけでも不安なのに、さらにいつまた爆発するかわからない原発への恐怖、空気中や食物に含まれる放射能による健康被害、いつになったら避難生活を終えて自宅に戻れるのか、安心・安全な環境になるのか見通しがつかない状況を考えれば、子どもを産み育てることへの不安は増幅され気分が重くなるのも当然だ。

母親のうつ症状が、生まれてくる赤ちゃんに何も影響を及ぼさないわけがない。出産後の子どもの生育に与える影響も計り知れないし、今後増える可能性も高い。しかし精神症状は他の病気と違って因果関係を明確にするのは難しい。

また、長期化する仮設住宅での暮らしでアルコール依存症の人も増えている。妻を亡くし職を失った中高年の１人暮らしの男性が、寂しさから朝から晩までお酒を飲み、眠れないために飲酒量が増えているという話をよく聴く。

アルコール依存症の治療に積極的に取り組んでいる東北会病院の石川達院長によると、震災前の平成２２年度にこの病院でアルコール依存症と診断された患者は、月平均で２３．８人。震災後の平成２４年度では、月平均が２８．７人と、およそ５人増えている。

阪神淡路大震災後に仮設住宅で孤独死した人のおよそ３０％が、アルコールが原因の病気だったという調査結果もある。

震災による喪失感を 軽減して飲酒に頼る原因を減らすことが回復につながるが、病院での治療だけでなんとかなる問題ではない。復興のスピードをあげ、以前のように仕事をしながら暮らせる社会に戻すことが大切である。

大きな災害であればPTSDになる人は多く、眠れなくなる、何もやる気が出ない、普通の生活リズムで暮らせない、仕事中にフラッシュバックを起こして通常業務ができないといった症状が続く人もいる一方で、様々な思いを抱えていても、表面には出ずに暮らせる人もいる。

震災直後であれば心の不調は無理はないと理解される場合が多いが、 2年が過ぎた今、「いまだにそんなことを言っているのか」、「甘えている」と言われ辛い思いをしている人も少なくない。

腹痛や風邪といった病気でも個人差があるのに、心の病においては周りの理解が得られにくいことが、さらに事態を深刻にしている。

●職場で問題になるメンタルヘルス

時間外労働やいくら働いても給料が増えない現実、いつ異動やリストラされるかという恐怖、パワハラ、劣悪な環境でも辞めると次の就職先が決まらないからと我慢を重ね、精神を病んでしまう人の増加も深刻である。

メンタルヘルスに問題を抱えているメンタルヘルス不調者は、６割弱の事業所でいるとされ、そのうちの３割強の事業所は、３年前に比べてその人数が増えており、その約４分の１が不調をきたして休職した後に退職をしていることが明らかになっている。（独立行政法人労働政策研究・研修機構
職場におけるメンタルヘルスケア対策に関する調査」結果）

また、「心の病」で労災認定を受ける人は、3年連続で過去最多を更新し、2012年度は475人だった。発症原因は、「仕事内容や仕事量の変化」 が５９人、「嫌がらせやいじめ、暴行を受けた」が５５人、「悲惨な事故や災害を体験・目撃した」が５１人、「上司とのトラブル」が３５人。東日本大震災に 伴う精神疾患で認定された人も１５人いた。（「心の病」労災認定　過去最多に　嫌がらせ、いじめ　悲惨な事故目撃…が発症の原因）心の病の労災認定は非常に難しく、職場での業務によって精神を病んでいる人は、その何倍、何十倍もいる と思われる。

心を病んで突然欠勤し仕事が滞ったり周囲の社員に迷惑がかからないよう、企業側も予防の取組を始めている。メンタル面から社員を支援する EAPプログラムを導入し、電話相談やカウンセリングルームの開設などで社員のメンタルへルスをケアしている企業も増えている。

しかし一方で、メンタルヘルスで休職・退職した人がいたのに、対策に取り組んでいない事業所も３分の１もある。

病んでしまった社員が出た後で外部の専門家にまかせればいいというものではない。職場環境や業務内容、人間関係、仕事の仕方などを分析し見直す必要がある。

最近は「新型うつ（非定型うつ）」という症状も出てきている。これは医学的に厳密な定義があるわけではないが、若者に多く、仕事や学業の困難なときだけ発症する軽症のうつで、自己中心的に映るためなかなか理解は得られにくい。

メンタルヘルス不調者が現れる原因として「本人の性格の問題」、次に「職場の人間関係」を挙げた企業が多い。

えてして日本社会では心の病気になると「自己管理ができていない」「甘えている」と病気になったほうが悪者にされがちだ。

多少の無理難題でも耐えつつ創意工夫で乗り越え、業務を遂行できる人間が有能とされる風潮があり、どんなに理不尽でも途中でギブアップする人間は弱い、負け犬と烙印を押され、病のせいで業務を中断すると個人の能力不足とされる。

内臓疾患であれば同情されても、心の病の場合、病気だと訴えにくいと同時に、訴えたとしても病気として理解してもらえないことも多い。

また一度、心療内科や精神科を受診したことで、「やっぱりあの人は心の病だったのか」というレッテルが貼られ、その後、症状が回復しても、常に心の病を抱える人というイメージを払拭できない人がいることも事実である。

職場で心の病が発症したなら個人の問題だけで片付けずに、上司の監督責任や業務プロセスのチェック、協力できる組織体制などを見直し、今後同じことが起こらないよう対策を考える必要があるが、それ以前に、日常的に問題をひとりで抱え込まないような風通しのよいコミュニケーションで予防できる体制をつくることが重要である。

業務後の飲みニケーションは全世代共通ではなくなった今、面と向かって話すよりメールの方が本音を出せるタイプの人もいる。業務とはいえ、効率重視の形式だけのやりとりだけではなく、人として互いの尊厳を大事にしたコミュニケーションが必要とされているのではないか。

心の重荷になることは、一人ひとり違って皆同じではない。

災害や親しい人の死は誰にでも起こりうることであるし、いくら能力があってもキャパオーバーの仕事を連日行えば、どんな人でも心にひずみができてしまう。1人が病んでしまうと、その人に関わる周囲の多く人に影響が出る。

ワークライフバランス を考えるうえで、心の病は誰でもかかる病気であるという理解のうえで、職場でも家庭でも共生できる人間関係づくりが非常に重要である。

※１
厚生労働省　自殺・うつ病等対策プロジェクトチームとりまとめについて

※２
４人に１人が鬱傾向　福島震災前後の妊産婦調査　福島/産経ニュース　2013.7.20 02:57

※3
独立行政法人労働政策研究・研修機構
職場におけるメンタルヘルスケア対策に関する調査」結果

※４
「心の病」労災認定　過去最多に　嫌がらせ、いじめ　悲惨な事故目撃…が発症の原因

Int’lecowk（国際経済労働研究所発行）2013年9月号に掲載されたものです。

現代はストレス社会だといわれる。今や小学生でさえ「ストレス、たまった」という時代。職場にいても学校にいても家庭にいても人に気を遣い、常に場の空気を読むことに気を配らなければならず、時間に追われ、様々な情報に晒され、現代人は何かしらのストレスを抱えていると感じている。

ストレスという言葉は、もともと物理学で物体の表面に加えられる圧力のことを指す言葉だった。人間にも使い始めたカナダの医学者ハンス・セリエ（1907～1982）は、ストレスのことを“外界からの刺激に対する生体の反応”あるいは“反応した状態”と定義し、その刺激を“ストレッサー”と呼んだ。しかし現在では、言葉の意味はかなり広範囲になり、ストレッサーもストレスに含められている。

ストレスの種類は、気温や騒音などの「物理的・科学的ストレス」、疲労や病気、ケガなど「生理的ストレス」、職場や学校での人間関係、仕事の不満、挫折感、老後の不安などの「社会的・心理的ストレス」と大きく３つに分けられる。

同じ環境にいてもストレスを感じない人と感じやすい人に分かれるが、性格や考え方が大きく影響する。「責任感が強い」「世話好き」「完璧主義者」「独りよがり」「自分を犠牲にしがちな人」「努力型のよい子」「はっきりNOといえない人」「感情を表に出さない」といった性格の人は比較的ストレスを溜めやすいといわれる。

とかく悪者にされやすいストレスだが、全くストレスがなくなると人間はどうなるのか。アメリカの心理学者が、音も匂いも光もない気温変化もないストレスのない部屋で人間が過ごすとどうなるか実験したところ、体温調節は低下し、暗示にかかりやすくどんな指示にでも従い、幻覚や妄想が出るといった結果となった。人間が無ストレス状態で過ごすと刺激に対する対応力がなくなってしまう。つまり、心と身体のバランスを保つには適度なストレスが必要なのである。

自然の変化や他人からの影響などのストレスに対応するために、身体能力が高まり、新たな思考や発想が生まれる。ただ度を超すと悪い影響が出てくる。ストレスとのつきあい方が、ワークライフバランスに大きく影響してくるのは、多くの人が実感していることだろう。

●ストレスによる不調

ある企業の人事担当者は業績悪化によるリストラの担当になって半年で耳が聴こえなくなった。また、あるIT企業の社員はプロジェクトで取引先に2年間の予定で出向したが半年を過ぎた頃から抑うつ状態になり、通院と投薬でなんとか仕事を続けたが、うつ状態で会社に行くことができなくなった・・・最近、こういった話をあちこちで聴くようになった。これらの原因は過度のストレスである。

ストレスを溜め込んでしまうと表れるさまざまな変調は、大きく3種類に分けられる。めまい、息切れ、難聴、胃痛、便秘や下痢など「体に表れるもの」、やる気が出ない、イライラ、気持ちが晴れない、不安感といった「精神に出るもの」、アルコ−ル依存症や拒食症、過食症、買物依存などの「行動に出るもの」がある。身体に表れた場合、めまいや難聴なら耳鼻科、胃痛や下痢・便秘なら内科といったように、その症状の専門医に診てもらうことが重要だ。

会社員Aさんは、頭痛、便秘、立ちくらみ、めまい、動悸、微熱などが続き、病院で検査してもらうと特に重大な結果はなく、医者に自律神経失調症だといわれた。この「自律神経失調症」とは、交感神経と副交感神経の2つから成り立つ自律神経のバランスが崩れた場合に起こる症状の総称で、病名ではない。きちんとした医学書には載っていない病気のひとつの症状なのだが、実際のところは、何の病気かは全くわからない状態を指す。

「自律神経失調症」は多くの症状を自覚するために、内科、耳鼻科、婦人科、脳外科などを受診して様々な検査を受けてもほとんど異常はないため、「疲れのせいだから、ゆっくり休んでください」で済まされたり、整腸剤やビタミン剤を処方されて終わる場合が多い。そのため、本人の症状は改善されず、“ドクターショッピング”（医者のはしご）を繰り返したり、民間療法や健康食品に走ってしまう人も少なくない。

身体の不調として出るのは一種のサインである。それを認めてどのように理解するかが、その後の人生を左右する。たとえ薬でそれぞれの症状を抑えたとしても、その症状を発症する原因がなくならない限り、症状は再発する。職場の異動、転職、転居などの暮らしの変化でそれまで悩まされてきた症状がなくなったという話はよく聴く。その症状を発症させる原因は何なのか。日々の暮らしで何が負担になっているか、何がストレスになっているか、自分に向き合うことがとても重要だ。

●ストレス耐性

ユニクロ (ファーストリテイリング)は、3年以内に5割の新卒社員が辞めていく高い離職率、慢性化するサービス残業、多くのうつ病罹患者を出していることなどから、ブラック企業ではないかと言われている。ユニクロに新卒で入社し1年で退社した現在フリーライターの大宮冬洋氏は、著書『私たち「ユニクロ154番店」で働いていました。』(大宮冬洋(著)　ぱる出版 )で店舗スタッフの足跡を追っている。

大宮氏は、全国各地のユニクロ店舗で働くスタッフたちに、幸福かどうかを1年間訪ね歩いたところ、アルバイトとパートスタッフの8割はYES、正社員に関しては同じぐらいの割合でNOという結果だった。アルバイトやパート社員は責任範囲が限られ転勤もないため、勤務先の雰囲気さえよければ、忙しくても楽しく働き続けることができる。一方、社員は、年齢も学歴も関係ない完全実力主義、徹底した合理主義のため、店長でも業績が伴わなければ平社員に降格、新入社員だろうが一社員として責任を与えられる。そのため、実力が伴わなければ厳しい立場に追いやられる。

新卒で入社10年後に残っているのは2割程度という現実から、うつ気味で退職した大宮氏が、現役社員にこのままでいいのかと問いかけたところ、「最初から『完全実力主義』と謳っているんだから、実力のない人が退職するのは当たり前。辞めたければ辞めればいい。仕事ができない同僚にはすごく腹が立ちます。『早く辞めろ！』と内心では思っています。会社は家族じゃない。仕事なんだから、結果を出さないとお金をもらう資格はありません。」と回答した。これは柳井社長の主張と見事に重なるのだという。

この社員の言っていることは理路整然としていて反論の余地はない。ここで働き続けられる人間は、そのストレスをバネに実力を付けて成果を上げ、さらなる目標に向かっていける人であり、辞めていった人はこのストレスに耐え切れない心身の持ち主であっただけである。これだけの社員が離職するのだから、他企業に比べるとストレスフルな職場なのだろうが、やりがいを感じている人も存在している。離職率が高いからといって実力主義の基本を緩めると、今まで働き続けていた人は、違った種類のストレスを感じるかもしれない。

人によって感じるストレスの種類も強度も内容も全く違う。周りが頑張っているから自分も頑張れると思い込むのは、大きな間違いである。自分の状態は自分にしかわからない。同じ環境でも人によってストレスを感じ方が違うことを認めて、心身に影響が出てきたら、休む、転職する、環境を変える、考え方を変えるといった自分に適した対応が必要である。仕事の重圧や過労でうつ状態や不眠になり向精神薬や睡眠剤に頼る人は多いが、薬で治るわけではなく症状を軽くするだけである。自分をだましだまし仕事を続けていても、いずれ薬は効かなくなり副作用が表れる場合が多い。一旦うつに悩まされた人は、他人と一緒に働く自信を取り戻すのには、長い歳月が必要になるだろう。

いいストレスは自分を高め、悪いストレスは自分を貶める。ストレス耐性は性格と同様、人それぞれ。同じ業種、同じ職種でも、働く環境は千差万別であるし、業績や職場の構成メンバーでも変化する。ワークライフバランスのとれた人生を歩むには、適度なストレスが持続できる環境を見極め、そこに身を置くことが大切である。

Int’lecowk（国際経済労働研究所発行）2013年8月号に掲載されたものです。

人生には様々な要素がある。仕事、家族、就職、結婚、家庭、学業、介護など、同じ要素があったとしてもライフステージによって優先順位は変わってくる。

学生時代には学校と家しかなかったフィールドが、年数を加えるにつれて増え、より複雑化してくる。40代の会社員なら、大きく「会社・仕事」と「家庭」とに分けられるだろうが、仕事は多種多様になり、趣味の比重が大きい人、社会人になってから大学院に通う人など、暮らしの中での優先順位はそれぞれ違う。子育て中の女性会社員であれば、男性の会社員より「子育て」に関する優先順位は高くなるだろう。同じような立場にいる人でも、個人の考え方や家族などの人間関係で、それぞれの要素の重要度も違ってくる。また、自分で考えた優先順位どおり進められない場合もある。

ワークライフバランスを考えると、偏らずにバランスよく暮らすのがよいように思えるが、いつもそうしてうまくいくとは限らない。入学試験のように簡単なものから手をつけて総合的に高得点を取った方がいい場合もあれば、一番の難問を処理するまで、次に進めない場合もある。

仕事だけを考えると、その職場の価値観に従って優先順位を考えればいいとはいえ、時期が重なったり人間関係が複雑に絡みあったりするケースもあり、時間、給与、人間関係、責任の重さなど仕事の条件と自分の性格や能力をよく吟味して、何から手をつけていくか優先順位をつけるのは簡単ではない。その方法で結果が大きく変わってくるため、優先順位のつけ方次第で、評価や将来にも結びついてくる。

人生の大きな要素が、「仕事」と「家庭」でよいときもあれば、ライフステージによっては「仕事」より「パートナー」「子ども」「親」「友人」が優先されるべきときもある。今の生活は、どんな要素で構成され、何が重要な位置を占めているかを認識することが大切だ。ただ、年齢や環境が変わると、構成要素は同じでもバランスが変わってくる。自分自身は会社のポジションが変わらずとも、周囲が変われば人間関係は変わる。変化に気づかず、以前のままの感覚の優先順位で過ごしていることが、いずれ自分自身のワークライフバランスに影響を及ぼすことがあることを注意しておく必要がある。

●家族の問題に向き合う

仕事は目標が明確なので途中で問題が発生しても、目標に向けて優先順位をつけて対処しやすい。しかし、「家族」については正解がないだけに難しい。

男性が仕事を優先し家庭をおろそかにしたせいで、問題が大きくなってしまい、取り返しがつかなくなったという話をよく耳にする。夫婦間のズレ、子どもの問題や親の介護など、どんな家庭でも起こりうることだ。妻がずっと不満を抱えていて、子どもの成人とともに熟年離婚をするケースも増えている。同じ屋根の下に住んでいて毎日顔をあわしていても、家族に対する期待や“家族観”にはそれぞれ違いがあるのに、互いに認識していないことは少なくない。家族間で十分なコミュニケーションができ、わかり合っていると自信をもっていえる人は、どれほどいるだろうか。家族だからとはいえ、素直に共感や理解できないこともあるし、知られたくないこと、相手を気遣って心配させたくないがために隠していることもある。

家族内で何か起きたとしても、時間が解決する場合もあるし、早めに対処して解決に至らなくても、折り合いをつけることができれば、それほど大きな問題にはならずに済むかもしれない。しかし、家族間のことは、「言いたくても言えない」、「互いの信頼感の一線を超える引き金になるかもしれない」という気遣いと恐怖で、面倒な問題ほど後回しになり、手が付けられない状況になることが多い。人生を振り返ってみて「あの時点で、あの選択をすれば」と悔やむ人も少なくないだろう。問題を先送りにして回避するのは、優先順位の判断ミスである。仕事で評価され社会的地位が高くても、家庭を放置したり破綻させたりする人は、ワークライフバランスのとれた人生を歩んでいるとはいえない。

「男性は家庭より仕事を優先して当たり前」という風潮が日本にはまだ現存しているし、「家事や子育ては女性の役割」という意識がまだまだ強い日本では、子どもの問題は母親の責任にされる場合が多い。家庭の問題と仕事をどのように優先順位をつけて対応していくかは、男女関係なく、とても重要なことである。本来、家庭の基盤がしっかりしたうえで仕事をしてこそ、幸せに近づけるはずである。人生において自分にとって重要な要素が、それぞれ満足いく形で相互に作用していることがバランスのとれた人生と言える。

●原発による自主避難に見る優先順位

3・11の原発事故後、避難生活をしている人は、約15万人。そのなかでも、福島から県外に自主避難をした人たちは約６万人いる。避難者は全国に散らばっているが、避難先では、山形県、東京都、新潟県の順に多い。(参考:福島第一原発　遠い収束（東京新聞　2013年3月11日）

そのほとんどが父親は福島で仕事を続け、放射能による子どもの健康被害を避けるために母子だけで避難した人たちである。避難先の都道府県によって助成の内容はバラバラである。震災後3年目を迎える現在、このまま避難生活を続けるか、福島に戻るか、さらに別の場所に避難するか、常に選択を迫られている。この３月に福島に戻った人は、昨年の３月より多い。子どもの進級・進学の区切りというのもあるが、二重生活による経済的負担が限界で、帰らざるをえなくなった人が多い。また、夫婦が離れての生活で離婚の危機、孫に会えない祖父母の不満など、これ以上離れていると家族がバラバラになる、精神的に限界といったことで戻った人もいる。福島県内の健康調査では甲状腺異常が出ている子どもたちの数も上っている実態があり、福島が必ずしも安全ではないと思いながらも、健康被害のリスクよりも家族の関係を選んだのである。

もともと自主避難した人たちは福島では比較的収入が高く、夫が公務員や優良企業など安定した職についていて年収600万以上の人が多い。だからこそ福島と地方での二重生活を始められたのだが、低所得で自力で避難することさえできない人もいる。

父親は家族と一緒に避難先に移転したくても、そう簡単に今と同じ条件の転職先を見つけるのは難しい。また福島に購入した家を持つ人は避難してもローンは減免などにならず、地価が下がった福島で売るにも売れず、避難先に住民票を移すとローンの利率が上がってしまうため、どうしようもできない。

放射能汚染の健康被害についての考え方は世代でも人によっても違う。福島に残る高齢者に、なぜ孫に会えないのかと責められる母親もいる。

福島の人たちに対する公の調査では、「除染も進んでここで頑張ります」と返答するが、個別に聞くと福島を出たいという人が半数近くあるという調査結果もある。

このように福島の人たちは、家族、仕事、健康、子育て、教育、経済、住居、精神状態など苦渋の選択を迫られながら優先順位をつけ決断している。ある人は母子で県外避難し子どものために福島に帰らない決断から離婚し、ある人は夫や両親からのプレッシャーに抗えず子どもへの罪悪感を抱えながら福島に戻り、ある人は家族全員で沖縄に移住している。このような選択は、地震国日本に住んでいる人であれば、他人事ではない。

現実の問題は、何かを捨てなければ前に進めない場合もあるし、最も困難とわかっていることを選択しなければいけない場合もある。生きていくには働いて生計を立てることは当然だが、今、目の前にある仕事をどうするかではなく、人生の中で仕事をどう捉えるかという視点が重要である。その時に最も必要だと感じたことを優先的に選択して実行していけば、納得のいくワークライフバランスのとれた人生になるのではないだろうか。

Int’lecowk（国際経済労働研究所発行）2013年7月号に掲載されたものです。

しかし、ワーク＝仕事、ライフ＝人生である。人生には、仕事だけでなく家庭、趣味、教育など様々な要素があり、趣味が多い人もいれば、介護や育児など家族関係の要素が多い人もいる。人によってその要素の種類も数も違ってくる。まず、自分の人生のなかに、どんな要素があるかを把握することと、仕事をどう位置づけるかを理解し、自覚することが大切である。その要素が、自分で納得がいくようにバランスよく配分されていることが、本当の意味でのワークライフバランスであり、それぞれの要素の相互作用で相乗効果があることが理想だろう。
 

●時間の使い方

ワークライフバランスの鍵になるのが、時間である。日本の実労働時間は、1970年に比べると２割以上減って米国並になっている（年間実労働時間の国際比較（1960~2011年））。ただ、労働時間が減ったからいいというわけではない。内容が問題である。

何かやりたいことがあるときに、「若い頃は時間があるが、お金がない。お金が自由に使えるようになる頃には時間がない」とよく言われる。人生のステージによっては、仕事にかける時間の比重が増えるときがあり、徹夜で睡眠時間を削って仕事をする日が続くときもある。生活上での時間だけを見るとバランスが悪いように見えるかもしれないが、それは人生全体を考えれば、そのときの徹夜が次の仕事やステップアップにつながる可能性があれば、将来の自分の時間を先に使っていると考えてもよいだろう。そのときは負担でも、その時間の使い方が将来にとって意味のあるものかどうかを見極める必要がある。

自分の担当の仕事で問題が生じているとき、「定時だから帰ります」といって帰るのは、一見自分のための時間を大事にしているようだが、ワークライフバランスを取り違えている。例えば、定時で帰る理由が、「迫っているTOEIC試験のための英会話学習」だったら上司や同僚と相談して帰ってもいい場合もあるだろう。仕事は１人でするわけではないので、日頃から自分の状況を共有することは、社会人としてのリスクマネジメントでもある。「定時で帰る」行動より、「定時で帰った後の時間の使い方の意味」が重要なのだ。それを他人にきちんと伝えるには、その時間の使い方が自分の生活や人生のなかで、どのような位置づけなのかを整理し、自覚する必要がある。

●制度があっても

2008年、居酒屋チェーン「和民」を経営するワタミフードサービスの26歳の社員が長時間労働と過労により自殺するという事件があった。この事件は労災認定されたが、代表の渡邉美樹氏は「労務管理ができていなかったとの認識はない」とTwitterで発信し、ワタミは「ブラック企業」のレッテルを貼られてしまった。ブラック企業とは、劣悪な環境での労働を強いる企業のことで、長時間労働やパワー・ハラスメントでうつ病を発症する社員が多い、安全基準を満たさず怪我人を出す、職務内容や労働時間に見合わない給与体系など、社員に対する扱いがひどい企業を指す。昔は制度が完備されていない中小企業にありがちだったが、今や一部上場企業でブラック企業と評される会社がいくつもある。そんな状態を入社前に見分けるのは難しい。

死者を出したのは極端な例に見えるが、実際には、仕事で精神を病み、休職や辞職する人は少なくない。辞職後病状が好転せず自殺する人もおり、自殺者数は、毎年３万人もいる（注２:自殺者数の推移（自殺統計））。

従業員の心身の健康の維持・向上、ワークライフバランスの実現のために、企業はさまざまな制度を備えているが、制度があっても運用されていない場合もある。「勤続年数が長い人は１週間の有給休暇の制度があるが、とっているのを見たことがない」、「産休・育休制度があっても実際には取りづらい」などよく耳にする。制度を実際に使えるかどうかは職場の上司の理解や雰囲気によるものが大きい。

「休みをとりたいと、いわない本人が悪い」「体調が悪ければ休めばいい」という声もあるが、不況によるリストラや退職勧告の危機がつきまとう昨今、人としての尊厳を守る最低限のことを口にできない環境にいる人も少なくないと想像する。この一線を超えたら自分ではなくなるということを自覚でき、その手前で周りに伝えるようなサインを出せる人は、どれくらいいるのだろうか。

●自分への見極め

このような社会では、自分で自分を守らなければいけない。そのためには、自分がどう考え、どうしたいかについてはっきりと自覚し、周囲に伝えていくことが重要になる。時には逃げることも必要だ。しかし人は自分のことを知っているようで意外に知らない。また、人は環境によって意志を左右されるため、環境によって本心が歪められていることに気づいていない場合も多い。特にその渦中にいると本音がわからなくなりがちである。

東日本大震災後、福島から避難している人のなかには、自分が何を感じているかが言葉で表せなくなっている人がいるという。避難所では、「生きているだけでいいんだから、わがまま言わないで」という無言の圧力で言いたいことも言えない状態が続いた結果、元の自分の生活とは程遠い仮設住宅や借り上げ住宅の暮らしに対し、「こんな場所に住まわせてもらえるだけで、ありがたい」という言葉が出る。自分の感情をそのまま出すことができない、何を感じているかを自覚することもできない状況に陥るのは、このような被災者だけではなく、仕事、家事、育児、介護などが過剰にのしかかったときや、最初は小さな問題でも複雑化・肥大化し抱えきれなくなったときにも起こりうる。

人はその言動を振り返ったり確認したりを繰り返すことで、本当の自分とは何かを見つめ、自覚できるようになる。自分の見たくない面に目をつぶり、自分の言動や気持ちを真正面から捉えなければ、いつまでたっても自分を理解できない。ワークライフバランスを考えた時、本当の自分がやりたいことや本音などが人生に率直に投影されて初めて自分としてバランスがとれた人生とも言える。

人間関係も自分の進む道も、ちょっとしたボタンの掛け違いからいつのまにか外れてしまうことはよくある。そうならないためには、自分に目をそむけてないか、今進んでいる道が本来通るべき道かを確認することが大事である。「こんなはずではなかったのに」と言うはめにならないためには、今の自分の感覚や本音を見つめ直し、自分のいる足元を確認し自覚することが必要ではないだろうか。

Int’lecowk（国際経済労働研究所発行）2013年5-6月号に掲載されたものです。