インフルエンザワクチン奨励は、インフルエンザ予防のためではない
「インフルエンザワクチンをうてば、インフルエンザにかからない」というのは、全くの嘘。
これは、厚生労働省もはっきりと述べている。
こちらのQ&Aのなかで
「Q.16： ワクチンの接種を受けたのにインフルエンザにかかったことがあるのですが、ワクチンは効果があるのですか？」
「インフルエンザワクチンは、接種すればインフルエンザに絶対にかからない、
というものではありませんが、ある程度の発病を阻止する効果があり、
またたとえかかっても症状が重くなることを防いでくれます。
ただし、この効果も100％ではないことにご注意ください。」
2006（平成12）年11月30日に当時、衆議院議員・中川智子さんが国会に提出した、
「インフルエンザ予防接種の問題に関する質問主意書」には、
インフルエンザ予防接種をした人々と、していない人々のインフルエンザにかかる割合を６年にわたって疫学調査した結果、
両者に有意な差はみられなかったことを証明する「前橋レポート」にも言及している。
これだけ100％効かないワクチンをなぜ、国や医療機関が薦めるのか？
ワクチン市場拡大、つまり、製薬会社と医療機関が儲けるため。
こちらを見れば一目瞭然。
●わが国のワクチン産業と市場の動向
厚生科学審議会 予防接種・ワクチン分科会研究開発及び生産・流通部会（平成25年6月25日）
一般社団法人ワクチン産業協会（pdf)
インフルエンザワクチンは、病気になってからうつものではなく、国や医療機関が国民の不安をあおってワクチン接種を奨励していない限り、わざわざうちに行かない。
ぶっちゃけて言えば、インフルエンザワクチンの存在理由は、
「国が不安をあおり、ワクチンを接種することで安心できる人がいるから」
「製薬会社や医療機関が、儲かる」という２点。
ワクチンには、人によってはアレルギーや身体に影響のある様々な化学物質や添加物が含まれている。健康な状態で、身体にリスクのあるワクチンを体内にいれて、身体に負担をかける意味はどこにもないはずだ。
