インフルエンザワクチンが効かないことを証明する「前橋レポート」
インフルエンザワクチンが効かないということを立証する、有名なレポートに前橋医師会のレポートがある。
両者に有意な差はみられなかったことを証明する
ある児童の予防接種事故をきっかけにして集団接種を中止した前橋市は、研究班を立ち上げました。そして5つの市で計75000人を対象にして6年間にわたって行った、インフルエンザワクチンの疫学調査で、罹患率が全く変わらずワクチンが何の効果も示さないことを証明した。
これほど大規模で長期間にわたる正確な疫学的データは、日本にも世界にも現在でもない。
この前橋医師会による調査で、インフルエンザワクチンに予防効果がないことが証明されたため、
インフルエンザワクチンの学校での集団接種は、1994年以降、全国で中止されている。
平成12年11月30日に当時、衆議院議員だった中川智子さんが提出した
「インフルエンザ予防接種の問題に関する質問主意書」 の冒頭部分で、こう述べている。
日本におけるインフルエンザの公的接種は、一九六二年に厚生省が都道府県知事に勧奨を通知したことにより、学校での集団接種が開始された。七六年には予防接種法に基づく臨時の義務接種となった。しかし、八七年には社会全体の流行を抑止することを判断できるほどのデータが十分存在しないことや副作用の問題から、保護者の同意を重視する実質的任意接種となり、さらに九四年には、流行するウイルスの型別予測が難しくワクチンの成分決定が困難であることから、予防接種法の対象から除外された経緯がある。三十年以上も接種が行われているにもかかわらず、その効果については未だ明らかではないとされている。
そもそも実質的任意接種となった背景には、七九年に学校での接種後に起きた七歳児の痙攣事故をきっかけに、前橋医師会が前橋市と近隣地域の六年に及ぶ接種と非接種の罹患率の疫学調査の結果(前橋データ)で、ワクチンを接種してもインフルエンザにかかる割合が変わらなかったことがある。そして今日でも前橋データを上回る疫学調査は行われておらず、有効性の証明も得られていない。
厚生省は、高齢者等の重症化予防に一定の効果があるとして、インフルエンザを予防接種法の対象疾患に位置づけようとしているが、一方で有効性についてその根拠となるデータは不十分として疑問視する専門家も多い。
医師の内海聡氏は、「厚労相はインフルエンザの有効性を示す独自調査もしていない。感染症であるインフルエンザであるのに、感染予防に働くIgA抗体をまったく増やさない現行のワクチンで予防できるわけがない」と述べている。
一方、厚労省は、CDC(米国疾病管理センター)などの外部の調査データを引用するだけで、独自の調査をしていません。それらのデータは、前橋データよりも、より規模も小さく、期間も短い統計調査で、調査方法の異なるばらばらの都合のよいデータのみを集めたものです。それらを根拠にワクチンの有用性を主張しています。
インフルエンザワクチンが、全く効かないことのもうひとつの科学的な理由があります。インフルエンザウイルスは、そもそも鼻やのどから感染します。これを防いでいるのは鼻水や唾液に含まれる細胞性免疫のIgA(イミュノグロブリンA)です。感染予防に働くIgA抗体をまったく増やさない現行のワクチンで予防できるわけがないのです。これは、感染症やウイルス学の専門家の多くが指摘するところです。
これほど、効かないといわれているインフルエンザワクチンの接種する必要性はどこにもない。