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サプリ、トクホの嘘と本当

01.23.2014 · Posted in food, 健康

「特定保健用食品(トクホ)は、国がお墨付きを与えた安全で健康効果の高い食品」と思いがちだが、花王のヘルシアの事件が物語るように、ある一定のデータの提出とお金を積めば取得できるもの。

トクホのペプシなんて、0カロリーといって、アスパルテーム・L-フェニルアラニン化合物、アセスルファムカリウムといった危険な人工甘味料が入っているのに、難消化性デキストリン(食物繊維)が入っているだけで、トクホになるわけで、本当におかしな話である。

現代の野菜も肉も昔のような栄養がないから、サプリを摂らないといけないという健康不安をあおるマーケティングで商売している。

本来、栄養は食品から摂ったほうがいいので、質のよい食材を選んで食事から栄養を摂る努力をすべきだろう。
 

●サプリ、トクホの嘘と本当
Takashi MaruiさんのFacebookより

体脂肪を減らしたい、階段を楽に上り下りしたい、血糖値を下げたい……。

さまざまな期待からサプリメントを中心とした健康食品を手放せない人が増えている。内閣府消費者委員会が昨年実施した調査では、約6割の消費者が現在利用中であり、50代以上の約3割がほぼ毎日利用しているという結果となった。また市場調査会社インテージの調査では、年齢が上がるほど併用数が増え、日常的に5種類以上を併用している人も少なくない。
グルコサミンやコラーゲン、ヒアルロン酸など多様な種類のサプリがインターネット通販で売られているほか、100円ショップなどでも取り扱いが増えている。

裾野も拡大しており、モノを言わない犬猫などペット用ばかりか、子供向けサプリまで登場。国立健康・栄養研究所が2010年にまとめた調査結果によると、就学前幼児の15%にサプリの利用経験があるという結果も出ている。

サプリとともに健康食品と呼ばれる特定保健用食品(トクホ)も、最近ではサントリー食品インターナショナルの「特茶」や花王の「ヘルシアコーヒー」などがヒットを飛ばしており、消費者の健康意識の高さがうかがえる。昨年は1991年のトクホ制度創設以来20年越しで累計1000品目の大台を突破した。
今やサプリ、トクホを含む健康食品の市場規模は1兆7000億円以上に膨らんでおり、巨大な産業になっている。

だが、産業としては発展途上なままだ。トクホは国の制度によって個別製品ごとに審査して許可されたものである一方、サプリについては、特別な許可も届け出もいらない。錠剤やカプセル、粉末など医薬品を連想させるものをサプリと呼ぶ風潮があるものの、明確な定義はなく、便宜上「いわゆる健康食品」としてまとめられている。
サプリも、一定の規格基準を満たせば、「栄養機能食品」と呼ぶことができるが、ビタミンとミネラルの計17成分に限られている。ほとんどのサプリがそれ以外だ。

■ 医薬品と食品に区分 実態と乖離するサプリ

実は、日本の法律では口に入るもので「医薬品」でないものが「食品」だ。健康食品はあくまでも食品に含まれ、その中にサプリも入る。だが、医薬品に近い形状のサプリを単なる食品と思っている人は少ない。
サプリは薬ではないため、「~に効く」などの効果・効能をうたえば、薬事法違反になる。だが、売る側としては何としても効果・効能を消費者に訴えたい。一方、消費者が望んでいるのも、このサプリがどういう場合に効くのかという十分な商品情報だ。

法制度と実態に大きなギャップがある中、市場が2兆円近くまで拡大したのは、テレビ番組や著名人を使った広告宣伝などのイメージ効果が大きい。消費者にも何となく効きそうだというイメージが刷り込まれている。だが、それが正しい情報かどうかは別問題だ。

そこに目をつけたのが、国が一定の範囲内で効果・効能に“お墨付き”を与えると言う利権商法である。それが特定保健用食品いわゆるトクホだ。
健康食品の中でも「脂肪の吸収を抑えます」などの文言を許可するのだ。
この利権トクホ制度は91年にスタート。当時の日本の研究によって、食品には栄養補給(1次機能)とおいしさ(2次機能)のほかに、生体調整機能(3次機能)があることがわかり、これについて「機能性食品」と位置づけた世界初の制度だ。
だが、機能性表示ができる機能が整腸作用やコレステロール、中性脂肪など9分類から広がらず、メーカーの開発意欲は低下。07年をピークにトクホは縮小傾向にある。
トクホと同じく一定の効果をうたえる栄養機能食品についても、ビタミンとミネラル以外に対象成分が広がらず、市場は停滞ぎみだ。

■ 中小ひしめくサプリ 再編はすでに始まった

これに対して、今後の成長が見込まれるのは、皮肉なことに法制度が未整備のいわゆる健康食品であるサプリだ。機能と種類が豊富であるほか、売上高原価率が非常に低く、中小企業でも参入が容易だ。加えて、トクホのように数億円する莫大な開発費用や期間もかからない。
日本通信販売協会によると、サプリを販売する会員企業のうち、サプリ事業の売上高が1億円未満の企業は約3割を占め、同10億円未満で見ると、その割合は約6割にも上る。

そんな中、サプリを中心とした大企業がゴロゴロしているのが九州だ。サプリ王国と呼べそうなプレーヤーの多さだ。「ケール青汁」のキューサイや、「えがおの黒酢」のえがおなど単品突破で伸びてきた企業が目立つ。通販中心のため、少ない資本での開業が可能。加えて、多くは低い原価を武器に、浮いたおカネを使ってテレビや全国紙などで一気に広告宣伝をかけ、知名度を上げるというビジネスモデルだ。

ただ最近は売上高580億円のサントリーウエルネスなど大手が攻勢を一段と強めている。帝国データバンク福岡支店によると、12年度の九州・沖縄地区での健康食品メーカーの売上高上位50社の合計が09年度の調査開始以来、初めて前年を割り込んだ。
10年には大手ボトラー会社のコカ・コーラウエストがキューサイを買収、ヒアルロン酸サプリ「皇潤」で有名なエバーライフも12年に韓国のヘルスケア大手であるLG生活健康の傘下に入るなど、業界再編はすでに風雲急を告げている。

帝国データバンクの調査担当者は「大手の飲料メーカーや医薬品メーカーなどが健康食品業界への参入姿勢を強めており、今後も競合は一層厳しさを増すだろう」と指摘する。

そうなればなるほど、ネットも含めた広告合戦が激しくなるのは必至だ。ヒートアップした結果、虚偽まがいや誇大な広告が横行するおそれがある。

そんな中、図らずも政府の成長戦略で決まったのが、いわゆる健康食品の表示規制緩和だ。13年6月、「規制改革実施計画」および「日本再興戦略」においてサプリメントなどの健康食品に機能性が表示できる規制緩和を実施することが閣議決定されたのだ。サプリ大国・米国の制度を参考に14年度にも解禁される方向だ

■ 14年度にも表示緩和 いいかげんな業者は淘汰

米国ではサプリを医薬品と食品の中間に位置づけているのが特徴だ。日本と違って、口に入るものを「医薬品」「サプリ」「食品」の三つに分類し、科学的根拠(エビデンス)に基づき、健康への効果・効能をうたえるサプリを大幅に増やした結果、市場が一気に拡大した。

日本でも米国と同じことが起きれば、市場は一気に2倍、3倍になって経済効果も大きいと、政府や業界団体などは色めき立っている。

ただ気をつけてほしいのは、米国でもサプリはあくまでも医薬品ではないことだ。基本的に健康な人を対象にした栄養補助食品であることには変わりがない。
それでも、これまで臨床結果はないが、論文レベルで科学的根拠があっても何も言えなかったものについて、機能表示や広告宣伝ができるようになることは大きい。そうなれば、効果・効能が乏しいのを誇大広告でごまかしてきた悪徳業者は淘汰されるだろう。

まさに変貌期の入り口に立っているのが健康食品業界だ。
しかし、本来希少なビタミンを大量摂取すれば、吸収する能力は衰えてしまい、もっとビタミン剤が必要になる。
ビタミンの質も粗悪な製法なら体に害毒でしか無い。
勿論、どんどん消費者はクスリ漬けになってしまう事だろう。
嘆かわしいが防ぎようが無い。

健康を病気になるぞと脅迫してより不健康にする。
まるで健康な人にクスリを投与して患者と言うお客様に仕立て上げる医者屋さんのようだ。。。
みんな、どんどん引っ掛かってしまうのだろうか。。。

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