fine-club.project approach with well-balanced mind for a balanced life

「子どもと一緒に食事をしながら、家族で会話をすると子どもの自信を高められる」という英国の調査結果が発表された。

小さい頃から食事中にテレビをつけていると、家族の会話のきっかけを失うのではないか、と感じていた。テレビにコミュニケーションのきっかけを委ねていると、どんどんコミュニケーション・スキルが低下するように感じる。

自ら考えて言葉を発し、会話のキャッチボールをする習慣を小さい頃からつけたほうがいい。
その自発的な会話が、子どもの自信を育てるのではないだろうか。
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明らかに参議院選挙で自民党が圧勝したから出した情報だ。選挙で生活の党やみどりの風などの反原発・脱原発系議員が落選するまで、のらりくらりと隠していたにちがいない。

しかし、３・１１から流出はずっと続いているなんて、すでに海、地下水、河川に流れ、汚染水の影響を受けた海産物も農産物も家畜も全国に出回っていて、全国の国民が口にしている。

もし放射能の影響を受けた健康被害が出ていても、大規模調査をきちんと行わず、地域差がでなければ、福島原発のせいではない、問題ない、と国は片付けてしまうつもりだろう。

昔の水俣病やイタイイタイ病のようなエリア限定の公害での賠償で痛い目をあった教訓から、全国に広げれば証拠はわからないと考えたのだろうか。

これで国も東電も、何の責任もとらないなんて。本当にひどい。 (さらに…)

●ストレスとは

現代はストレス社会だといわれる。今や小学生でさえ「ストレス、たまった」という時代。職場にいても学校にいても家庭にいても人に気を遣い、常に場の空気を読むことに気を配らなければならず、時間に追われ、様々な情報に晒され、現代人は何かしらのストレスを抱えていると感じている。

ストレスという言葉は、もともと物理学で物体の表面に加えられる圧力のことを指す言葉だった。人間にも使い始めたカナダの医学者ハンス・セリエ（1907～1982）は、ストレスのことを“外界からの刺激に対する生体の反応”あるいは“反応した状態”と定義し、その刺激を“ストレッサー”と呼んだ。しかし現在では、言葉の意味はかなり広範囲になり、ストレッサーもストレスに含められている。

ストレスの種類は、気温や騒音などの「物理的・科学的ストレス」、疲労や病気、ケガなど「生理的ストレス」、職場や学校での人間関係、仕事の不満、挫折感、老後の不安などの「社会的・心理的ストレス」と大きく３つに分けられる。

同じ環境にいてもストレスを感じない人と感じやすい人に分かれるが、性格や考え方が大きく影響する。「責任感が強い」「世話好き」「完璧主義者」「独りよがり」「自分を犠牲にしがちな人」「努力型のよい子」「はっきりNOといえない人」「感情を表に出さない」といった性格の人は比較的ストレスを溜めやすいといわれる。

とかく悪者にされやすいストレスだが、全くストレスがなくなると人間はどうなるのか。アメリカの心理学者が、音も匂いも光もない気温変化もないストレスのない部屋で人間が過ごすとどうなるか実験したところ、体温調節は低下し、暗示にかかりやすくどんな指示にでも従い、幻覚や妄想が出るといった結果となった。人間が無ストレス状態で過ごすと刺激に対する対応力がなくなってしまう。つまり、心と身体のバランスを保つには適度なストレスが必要なのである。 (さらに…)

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福島の避難区域の小中学生の８割が、転校したという。
当然だ。

成長期の子どもたちを被曝させることが、どういうことなのか、子どもの幸せと健康を願う普通の親なら転校は当たり前だ。逆に、とどまっている人たちは、どんな事情があれ、我が子のことをどう考えているのか、とも思う。

また、当初より線量が低くなったとはいえ、今にも爆発しそうな原発、汚染水の垂れ流しなど、将来的な希望的観測は難しい。

国や福島県は、呼び戻そうと新たな学校をつくる計画などをたてているようだが、いくら人口が減って税収が減るからといって、子どもたちをとどまらせる方策に予算を使うのは、本当の意味で人の命や健康を軽視しているにすぎない。

●福島１２市町村　避難区域小中生８割減　原発事故で大量転校（河北新報　2013年7月31日）

http://www.kahoku.co.jp/news/2013/07/20130731t65009.htm

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2012年度の子ども虐待による死亡事例等の検証結果(第9次報告の概要)および児童虐待相談対応件数が発表された。
都道府県順では、大阪、東京、千葉、埼玉、神奈川。都心に多いが、実数が多いのか、通報などにより発覚したものが多いのか。
加害者は、実母が半数以上。

●2012年度の「児童虐待」件数、過去最高の6万6807件–22年連続で増加（マイナビニュース　2013/07/26）

厚生労働省は25日、子ども虐待による死亡事例等の検証結果(第9次報告の概要)および児童虐待相談対応件数を発表した。それによると、2012年度中に全国の児童相談所が対応した児童虐待相談件数は前年度比6,888件増の6万6,807件となり、過去最高を更新した。

児童虐待相談件数は、統計を開始した1990年以降、22年連続で増加し続けている。都道府県別に見ると、最も多かったのは大阪府で前年度比368件増の6,079件。次いで、東京都が同229件増の4,788件、千葉県が同1,573件増の3,961件、埼玉県が同306件増の3,767件、神奈川県が同512件増の2,648件となった。 (さらに…)

7月15日、福島県いわき市で「よしだ小児科クリニック」（石川県能美市）院長の吉田均医師の講演会が行われた。

●勉強会「小児科医からのメッセージ -放射能と子ども・いのち・みらい-」（福島）
http://2011shinsai.info/node/4371

吉田氏は『被害報告 チェルノブイリ被害の全貌 / 岩波書店刊 』翻訳チーム参加、専門家アドバイザーや『原発の危険から子どもを守る北陸医師の会』世話人である。

その講演会に訪れていたいわき市の小学校の元教員が、昨年度、年に3回身長を測った結果、1センチも伸びていない子が多いと発言した。 (さらに…)

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尼崎の連続殺人事件、大津のイジメ事件、 広島のLINE少女殺人事件、九州の事件などの西日本など、在日、創価学会、統一教会、新興宗教、朝鮮などなど、表には絶対に出てこない、そして明らかな犯罪なのに警察は動かない、裏社会の事情があまりにもたくさんある。

参議院選挙でも、投票用紙の1枚5000円での売買、組織票としての1人20票のノルマ、介護施設での大量代理投票、集票マシンでの票数操作など、いろいろいわれているし、実際に不正は巧妙に行われている。原発関連では動画やデータ、当事者の証言などが存在し、危険性や実際の被害が広がっているし、それに対しても国のひどい政策があからさまになっているのに、大手メディアは報道しない、国が問題ないといっているといってから、呑気に大丈夫だと安心している人が多い。 (さらに…)

日本の小学校で他動な子が問題視されるようになって10年程。それは親のしつけではなく、発達障害の1種のADHDという病であること、そういう他動な子がADHDの診断をされると、親も理由がわかってある意味で安心し、周囲への理解を強調する風潮になってきた。

しかし、内臓疾患のようにわかりやすいものではなく、診断する精神科医によっても診断内容がわかれるため、障害といわれても、なんとなくしっくりいかない人が多いのではないだろうか。

それに治療が確立されているわけでもなく（そもそも治療すべきなのかどうか）、他動を抑える精神薬を飲む程度。副作用の強い向精神薬を子どもに飲ませることの危険性と、他動や衝動を抑えて日常生活で周囲とのトラブルを避けること、どちらを優先させるのかは、本人のためか、親や周囲のためか、判断が難しい。

このADHDは、治療薬を売るために製薬会社の影響により、診断基準(DSM）がつくられた病気だと、「ADHDの父」であるレオン・アイゼンバーグ氏が述べたという。アイゼンバーグ氏が作り出したADHDは過剰な診断と相まって薬の売上を増加させた。 (さらに…)