参議院選挙が終わった。
暗澹たる気持ちである。
投票が終わった20時になった途端自公圧勝という報道。一体どういう計算しているのか。明らかに出来レースの匂い。
明け方にはワタミも通った。自民党に入れた奴らは何を考えているのか。
福島では、自民の森雅子が6割の集票で圧勝。自民の原発政策のせいで福島県民は大変な思いをしているのに。
アントニオ猪木も当選。テレ東の池上さんからの質問に党のマニフェストもろくに呼んでないことが露呈。こんな人間が政治をやる日本、政治家として認める日本人。呆れる。
前回の衆議院選挙の震災があって民主党政権で復興が進まないことが、結果的に自民を勝たせた。 (さらに…)
7月21日、ハコミセラピーのワークショップを企画運営し、スタッフとして参加した。
ハコミセラピーはアメリカのロン・クルツ氏が発案したセラピーで、東洋的な自分を見つめる禅的な手法や思考を用いた心理療法である。ハコミとは、アメリカ・インディアンのホピの言葉で「Who are you？ 〜あなたは誰？」という意味だとのこと。
今回はハコミセラピーのなかの「mindfulness〜マインドフルネス」のワークショップだった。
マインドフルネスは、自分のなかに起きている思考、感情、身体の感覚、記憶、イメージなどをありのまま捉えて、自分を知る・気づく、というものである。
瞑想には、空っぽにして無の境地になる「止〜samatha」と、自分のなかに浮かぶ思考や感情を客観的に見つめてる「観〜vipassana」の２つがある。 (さらに…)
福島県立医大の「妊産婦に関する調査」の結果を産経ニュースが報じた。
普通の妊娠出産でも精神が不安定になるのだから、震災・原発事故があれば、将来への不安は増大する。自分で解決できないことがほとんどなので、本当にどうしようもない。
妊産婦期だけでなく、出産後も母子ともに放射能による直接的な健康被害はあるうえに、不安による欝などの精神的な影響も大きいのだから、早く集団疎開するべきだと思う。
●４人に１人が鬱傾向 震災前後の妊産婦調査 福島
（産経ニュース 2013.7.20 02:57）
http://sankei.jp.msn.com/region/news/130720/fks13072002570000-n1.htm福島の妊産婦の４人に１人に鬱傾向がうかがえることが福島県立医大が１９日、発表した県民健康管理調査「妊産婦に関する調査」で分かった。 (さらに…)
岡田正彦・新潟大学医学部教授は、著書『医療から命をまもる』で、下記のように述べている。
『医療から命をまもる』岡田 正彦著 日本評論社 (2005/12)
一部のポイントをまとめると・・・
・気軽に病院へいくな。院内感染のリスクがある。薬の効かない細菌感染、血液からの感染、唾液、鼻汁、涙、尿、便、汗などからも感染する。
・風邪は、薬を飲まなくても自然回復するものが多い。
・かぜ薬として処方される成分にはきわめて危険なものが多く、服用しないほうが安全。
・薬の研究は５年まで。どの薬も五年以上、服用をつづけるとどうなるのかが調べられていないため、専門家に聞いても正しい答えは返ってこない。
・不整脈の薬は、服用しても利益はなく、死亡率が高まる。 (さらに…)
今年になって急に風疹、風疹とテレビで騒ぐわりには、周りに誰一人かかった人がいないので、ずっと不思議に思っていた。
それに、風疹はそれほど重篤な症状にならないし、ワクチンを接種しても絶対にかからない保障はなく、かかる率が高かったような記憶があり、どちらかというと他の予防注射より優先順位が低かった。
ただ、妊婦がかかると赤ちゃんに影響が出るので、「大人になるまでに、風疹にかかっておこうね。誰かかかってるなら、移してもらってこよう」なんてノリだった。
なのに今年は、ワクチンを打て！女性だけでなく男性も打て！とまるでキャンペーンのような雰囲気に違和感を感じていた。 (さらに…)
ADHDという発達障害がある。
落ち着きが無い、すぐ忘れる、片付けられない・・・などの特徴があるが、人によってそれぞれ状況が違う。発達障害というと、ものすごく普通の人と違うと思われがちだが、大きく変わることはないので、だらしない、わがまま、自己チュー・・・というふうに思われ、人間関係がうまくきずけなかったり、社会生活に支障が出たりする場合が多い。
そういう個性だとありのままを受け入れてくれる人が周りに多ければいいが、同調圧力が強く、減点主義の日本では、とても生きづらい状況に陥りやすい。
この２つの動画は、ADHDの人の状態がとてもわかりやすく描かれている。が、これは、製薬会社イーライリリー社が作成したもの。わかりやすいだけに、レッテル貼りによる差別や、安易な投薬治療に使われることは避けるべきだ。 (さらに…)
橋下氏の慰安婦問題で世の中を騒がせている間に、自民党は環境法を改悪させてしまった。
中央環境審議会への諮問やパブリックコメントなどの手続きは一切なく、環境団体も参院環境委員会の審議入りで気づく「不意打ち」状態のまま、６月17日に可決・成立した。
大気汚染防止法ではこれまで、都道府県知事に大気汚染の常時監視と結果の公表義務があった。これが今回の法改定で、都道府県知事に対してはあらためて放射 性物質を扱わなくてよいとする「適用除外」を当てはめる一方、大気中の放射性物質の常時監視と公表は「環境大臣」が行うという項目が加えられた。
大きな災害や事件の後にはPTSDになる人が増え、心の均衡を保つため何かに依存する人が増える。特にアルコール依存になる人の増加は、医療関係者なら誰でも知っていることで、仮設住宅に移ったばかりの時期に、被災地ではそういう危険のある人をたくさん見かけた。
震災後2年目には「心のケア」が騒がれメディアでも連呼していたが、アルコール依存の防止やケアに的確な大きな動きがあったとは思えない。
東北会病院は、仙台の精神科専門病院で、震災後早くからアルコール依存の防止に動いており、仮設住宅を回ったり支援員への研修などを地道に行なっていた。 (さらに…)
日本の医学会の実態を暴露。
「がん検診の4割はペテン。医師が調べて告発したら、改善する必要なしと回答。つまり、国立がんセンターで検査を受けたら、がんでもないのに、がんにされてるよってこと」。
抗癌剤ではがんは治らないどころか、余計ひどくなり、死を早める、とのこと。
高価な薬を医師に勧められ、効くと思ってお金を払う患者たち。衰弱し死に近づくのに、いい薬だといって金を巻き上げられる。
病気をつくりだし、治療といって薬を売り、儲ける、医療マーケティング。 (さらに…)