長生きすれば幸せ、なんてことはなく、長生きすれば想定外のことが起こる。
家族や子ども、孫との人間関係、遺産、生活費、お墓などの金銭関係。
生前贈与のほうが税率が低いからといって実の息子や娘に資産を相続したとたん、冷たくされ、生活苦に陥るというのは典型的なパターンだとか。
老人ホームに入ったが、問題があり退去。一時金が戻ってこず、貧乏に。規約を読まなかった本人が悪いといえばそうなのだが、施設利用は注意したほうがいい。
自分が何歳まで生きるかわからないし、なってみないとわからないことばかり。とはいえ、いろいろなパターンを想定していないとどんなことになるかわからない。 (さらに…)
抗ガン剤のルーツは毒ガスであり、抗ガン剤投与でガンが治るどころか死亡率が上がってしまうことがわかっているが、それは、医師の間では周知の事実らしい。
「抗ガン剤で治るガンはない」
「抗ガン剤でガンを治せないのは常識」
と医師たちはいうが、患者たちには平気で使う。患者は知らぬが仏にならないように気をつけないといけない。
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日本人の３分の１は、ガンでなくなるといわれているが、ガン患者増えたのが戦後。そして、ガン治療もどんどん進化し新たな抗ガン剤が開発されている。しかし、抗ガン剤の実態は、毒ガス兵器を分子転換したもの。
米ソの冷戦が集結すると兵器として開発された毒ガスの売り先がなくなり、製薬会社に流れて、薬として開発された。
抗ガン剤は、ガンを抑えるどころか、さまざまな危険性で死亡率を高めてしまうもの。 (さらに…)
ガンができたといって、抗がん剤や放射線治療でガン腫をやっつけてしまおうとするが、それは大きな間違い。
ガン腫は、結果としてできたもの。その原因は「血液の汚れ」。「血液が汚れ」て体内で起こる炎症のひとつがガン腫である。そして、血液が汚れに汚れてしまって、命も危ないときに、ガン腫ができて、血液をきれいにする。つまり、ガン腫は、「浄血装置」なのだ。
ガン腫は、「赤信号」であり、「安全弁」であり、「血液浄化装置」、つまり、よいものなのだ。
そんなガン腫をやっつけまくったらどうなるか。汚れた血液のまま死に至ってしまう。
ガンに対する考え方を根本的に見直すべきなのだ。 (さらに…)
タミフルは、死亡につながる副作用があることを、開発したロシュ社が非公開にしていたという。研究者がロシュ社を訴え、ロシュ社は欧州医薬品庁からも取り調べを受けているとのこと。
タミフルは、せん妄がでたり、子どもが飛び降りたり、危険度が高いといわれている。にも関わらず、日本では、インフルエンザ薬として処方されている。
インフルエンザに関わる薬は、危ないと思ったほうがいい。
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TVCMのがん保険で有名なアフラック。
3分の1がガンで死亡するといわれている日本では、がん保険加入は当たり前のようだが、落とし穴がある。
ガンが原因でないと支払われないのだ。
実際にガン患者の直接の死因は、肺炎や多臓器不全など。そうなると、がん保険は支払われないのである。
がんに罹患しているのだから払われるのは当然と思っている家族にとっては、寝耳に水。さすが外資。やることがえげつない。
不払いで有名なのが、このアフラック。
TPPの目的は、経済破綻しているアメリカが、日本の管理保健を狙っているといわれている。
すでに昨年ゆうちょとアフラックは提携を結んだのか、郵便局にアフラックのチラシがおいてある。
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労働安全衛生法改正案が提出され、メンタルヘルス検査が義務づけることになりそうだ。
健康診断で、うつ病の予防などのストレスチェックをするのはいいかもしれないが、ストレス判定が高いと出たとしても、カウンセリングや精神科につなげられるだけであって、特に精神科の場合は安易に投薬治療につなげられる危険性がある。
職場でのストレスは、人間関係や仕事の種類や内容、プロセスなど、プライベートの問題が原因でもある。薬を飲んだから、その原因が解決するわけではない。薬を飲むと、余計に体調が悪くなり悪化する場合もある。
砂糖は麻薬と同じ、糖を多く摂れば摂るほど、衝動が抑えられなくなる依存性がある、というナショナルジオグラフィックの記事。
現代人は、あらゆるところで、糖分の摂り過ぎ。生活の中で徐々に減らしていく努力をしないとくべきだ。
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３・１１が起きてから丸3年がたとうとする現在、「復興の進み具合は20〜30％」と感じる岩手県民が3分の1もいる。
あまりにも遅い、復興。国のやる気のなさが感じられるといわざるをえない。
●復興の進み「20～30％」が最多 県政世論調査
（岩手日報 2013年12月31日）岩手日報社は１１月から１２月にかけて、全県を対象に県政世論調査を実施した。この中で、本県の東日本大震災からの復興の進み具合を聞いたところ、「２０～３０％」と感じている人が全体の３３・２％と最も多かった。「１０％以下」「１０～２０％」も合わせると６５・２％となり、６割を超える人が復興は３０％にも達していないと感じている。沿岸住民に限ると７５・２％にも上り、現地は復興の実感がより乏しいことも浮き彫りになった。 (さらに…)
1985年8月12日に起きた、JAL123便墜落事故は、乗員乗客512名のうち、生存者4名を残し、すべて亡くなったが、事故原因など謎が多い。機体が行方不明になってから発見するまでも時間がかかりすぎており、それには何か国家機密的なウラがあるといわれ、自衛隊員の誤爆や米軍の演習などいろいろな説が囁かれている。
このサイトには、墜落原因や墜落直後には多くの生存者がいたのに、その生存者達が焼き殺されたことなどが、数々の証言とともに記載されている。